愛知・名古屋で行われているアジア大会（読売新聞社協賛）では、選手に対する誹謗中傷がＳＮＳを通じて懸念されています。この問題を受けて、日本オリンピック委員会（以下、ＪＯＣ）は人工知能（AI）技術を駆使して投稿の監視を強化し、悪質なものについては事業者に削除要請する対策を講じています。この報道は、中部支社の渡辺歩希記者と新潟支局の吉田夏子記者が取材したものです。
バレーボール女子日本代表が決勝で中国に敗れ、48年ぶりの優勝を逃した後、Ｘ（旧ツイッター）などのＳＮＳ上では否定的な投稿が続出しました。「気持ちがいまいち伝わってこない」「化粧直しなんてしてるから」といった非難的なコメントは、選手への批判として広く拡散されました。ある選手は日本代表として活躍する中で、「応援には感謝しながらも、否定的な言葉や傷つけるメッセージが多数届いた」とＳＮＳを通じて訴えました。
このような現象はバスケットボールやeスポーツの分野にも広がっており、「派手さもレベルも低い」「体を鍛えて動かして競ってこそスポーツ」という投稿が見られました。ＪＯＣはAIツールを用いた自動検知システムを導入し、書き込みの脅威度を分類することで対策を強化しています。このプロセスでは、まずAIが投稿をスクリーニングし、その後スタッフが確認した上で、法的な判断のもと弁護士が必要に応じて事業者へ削除を依頼しています。大会期間中、約11万件の投稿が検討され、そのうち中傷の疑いがある274件について削除を要請しました。
バスケットボール女子日本代表の選手は「見えないよう対策してもらえるのはありがたい」と感謝の意を示しました。ＪＯＣ担当者は、「特定の選手に向けられているか判断が難しい投稿も多く、迅速な対応を続けたい」とコメントしています。
これまでにも、2022年2月に開催されたミラノ・コルティナ五輪では同様の取り組みが行われ、約35万件の投稿のうち1913件について削除を要請し、そのうち30％が実際に削除されました。
ＪＯＣは中傷的な投稿が名誉毀損罪や侮辱罪にあたる可能性を指摘しています。しかし、感想や意見の表明はスポーツ文化の一環とも言えるため、ある程度尊重されるべきだとの立場を示しています。ＪＯＣの誹謗中傷対策チームリーダーである谷本歩実理事は、「選手たちの努力や大会に至るまでの道のりを伝え、中傷を応援の言葉に変えてもらいたい」と語っています。
返信を残す