毎年10月5日からスタートするノーベル賞の発表。その中でも平和賞（9日に発表）は特に注目されており、今年も国際的な影響力を持つ機関が候補として浮上しています。ノルウェーの国際平和研究所が毎年行う受賞予想によれば、日本人が所長を務める国際刑事裁判所（ICC）と国際司法裁判所（ICJ）が有力候補に挙げられています。特にICCは今年、トランプ米政権からの制裁を受けた赤根智子所長の件で日本国内でも大きな波紋を呼びました。
この研究所がICCを候補に挙げるのは今年で2年連続。一方、ICJは2022年以降5年連続という長期的な評価を受けています。この背景には、国際法の尊重や紛争解決への貢献があるとされており、同研究所のイェルロウ所長代理は、「二極化する現在の世界において、国際的な規範秩序や特に国際法の重要性が高まっています。このような状況下で、ICCとICJは平和を促進するための貢献者として注目されている」と述べました。
ICCは特に戦争犯罪やその他の国際的な被害に対し、正義をもたらす役割を果たし、「世界平和に大きく貢献する可能性」があると強調されています。これはICCの活動が国際的な紛争の防止や解決にどれほど重要であるかを示しています。
他方、有力候補として挙げられたのは「セーブ・ザ・チルドレン」という国際非政府組織（NGO）や、ウクライナにおける慈善活動で知られるミコラ・クレバ氏が設立した「セーブ・ウクライナ」です。スーダン北東部の人道支援団体「緊急対応室」と、記者に対する弾圧を調査する米非営利団体「ジャーナリスト保護委員会」（CPJ）もまた選考リスト入りしました。
さらに、「多国間協力」という観点から、国際宇宙ステーション（ISS）の名前が今年初めて候補に挙げられました。これは科学と平和的な目的での国際協力を象徴するプロジェクトであり、その影響力からノーベル賞選考委員会が注目していることが伺えます。このように多様な候補者が名を連ねており、平和賞の発表は世界的にも大きな関心を集めるでしょう。（藤木祥平）
返信を残す