中国の自動車市場は、異常なほど頻繁に新車が導入される一方で、それらの人気も驚くほど速やかに衰えている。この現象は中国国内特有のものであり、調査会社マークラインズのデータが明らかにしている。同社によれば、昨年上半期における新規開発車（改良版を除く純粋な新型）は52種類も登場したが、そのうちの約70％にあたる37種類が今年上半期の販売実績で前年同期比の半分以下にまで落ち込んだことが報告されている。
この驚異的な新車市場の移り変わりは、日産自動車が中国内合弁企業を通じて開発し、昨年4月に導入した電気自動車（EV）「N7」にも見られる。このモデルは発売からわずか1カ月で17,000台以上の受注を記録し、日産が中国市場で展開する現地化戦略と迅速な製品開発の成功事例として高く評価された。しかし、その後の販売台数は一転して大きく減少し、昨年8月に1万台を超えていたものが現在ではほぼ10分の1となる約1,300台程度まで落ち込んでいる。
中国市場は「新車効果」が一般的に3カ月から半年程度しか持続しないことで知られており、この現象はどのメーカーでも同様に見受けられる。マークラインズの最新集計では、昨年上半期に発売された新車の今年上半期の販売実績が前年比で半分以下となったものには、現地の有力新興メーカーから多くが含まれている。例えば、比亜迪（BYD）のスポーツタイプ多目的車（SUV）「唐L」は前年同期の4万9,400台から92.7％も減少し3,600台にとどまっている。また、奇瑞汽車のプラグインハイブリッド（PHV）セダン「風雲A9L」は86.4％減、賽力斯集団（セレス）と華為技術（ファーウェイ）が共同開発したEV「問界（AITO）M8」は72.0％の落ち込みを記録している。
これらのデータから、中国市場における新車の短命化がいかに顕著であるかが浮き彫りとなる。しかし一方で、この厳しい競争環境を生き残るための戦略も見えてくる。特に日本勢はその強みを活かして成功を収めている。ホンダと日産が中国市場で連携し、現地化やスピード開発を重視することで、新たな道筋を切り拓いているのだ。これらの成功例から、他メーカーも学ぶべき点が多くあり、中国市場における競争力強化の鍵となっていることは間違いない。
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